異物混入3原則とは?食品工場・飲食店のリスクヘッジに異物混入対策は必須
「異物混入が起きた時のことが怖い・・・でも、何から対策すればいいのかわからない」
「気をつけているつもりでも、作業中に不安を感じることがある」
食品工場や飲食店で働く多くの方が、異物混入のリスクに頭を悩ませています。
たったひとつの見落としで、商品回収やクレーム対応に追われ、さらには企業・店舗への信頼の喪失につながる可能性もあります。
実際、異物混入の原因は多岐にわたり、完全にゼロにするのは簡単ではありません。
異物混入を防ぐために必要なのが、「異物混入3原則」という考え方です。
異物混入3原則を軸にして対策をすることで、発生リスクを大幅に減らせます。
この記事では、異物混入3原則についてや、食品工場・飲食店でおすすめの具体的な異物混入対策についてご紹介します。
この記事でわかること
- 異物混入3原則の基礎知識
- 食品現場で実践すべき具体的な対策
- カメラを活用した異物混入防止の新しいアプローチ
異物混入対策を強化し、安全・安心な現場づくりを実現したい方は、ぜひ最後までご覧ください。
なお、異物混入対策に役立つ監視カメラの導入費用や設置までの期間が気になる方は、お気軽にご相談ください。ご不安やご希望に合わせて、最適なご提案をいたします。
異物混入3原則とは?現場管理の基礎を徹底理解
異物混入を防ぐためには、現場の「勘や経験」だけに頼るのではなく、原則にもとづいた管理と対策が不可欠です。
そこで基礎となるのが「異物混入3原則」です。
この3原則は、食品工場や飲食店での異物混入リスクを最小限に抑えるための基本的な考え方として、多くの現場で採用されています。
異物混入3原則は以下の3つの視点から成り立っています。
異物混入3原則の内容
- 入れない:持ち込みを防ぐための対策
- 発生させない:作業中に異物を発生させない環境づくり
- 取り除く:混入を検知・排除する仕組み
この3原則を理解しておくことで、どの工程でどんな対策が必要かを判断しやすくなります。
次の項目では、それぞれの原則について詳しく解説していきます。
「入れない」:持ち込みを防ぐための対策

異物混入を防ぐ第一歩は、そもそも異物を現場に「入れない」ことです。
これは、外部からの持ち込みを制限することで、異物の混入リスクを大幅に減らせるという考え方に基づいています。
従業員の私物や資材・容器など、外から入ってくるものにはすべてリスクが潜んでいます。たとえば以下のような対策が一般的です。
現場に異物を持ち込まないための対策例
- 作業前の手洗い・マスク・帽子の着用を義務化
- 不要な持ち込みや異常行動を防止
- 文房具・スマホ・私物など、原則持ち込み禁止
- 紙粉や虫が付着しやすい段ボール使用の制限
- 殺虫剤・殺鼠剤の使用と侵入経路の遮断
こうした対策は、現場の衛生意識の底上げと仕組みづくりの両輪が重要です。
従業員の教育とあわせて、物理的・制度的な環境を整えることで、異物の「持ち込み」を未然に防ぐ体制が整います。
「入れない」対策の徹底は、異物混入ゼロに向けた最初の重要なステップです。
「発生させない」:作業中に異物を発生させない環境づくり

異物は「持ち込まれる」だけでなく、作業中に「発生する」こともあります。
そのため、作業環境や日々の運用ルールを見直し、「異物が生まれにくい現場」をつくることが重要です。
とくに食品工場や飲食店では、作業中に粉塵、油、金属片、毛髪などが発生し、それが製品に混入するリスクがあります。
異物を発生させない対策例
- 清掃・衛生管理の徹底
- 設備や機械の定期点検
- 作業手順書の整備と教育
このように、「発生させない」ための取り組みは、日々の積み重ねと意識の統一がカギになります。
「取り除く」:混入を検知・排除する仕組み

どれだけ対策しても、完全に異物混入をゼロにするのは困難です。
だからこそ重要なのが、万が一の混入を「確実に取り除ける仕組み」を整えることです。食品の出荷前に異物を発見し、安全な製品だけを届けるための最後の砦となります。
現場から異物を取り除く対策例
- 目視検査を徹底する
- 金属探知機・X線検査機を導入する
- 従業員の食品安全意識を向上させる
これらの取り組みは、万が一の異物混入にも対応できる体制をつくるための基盤となります。
「検知して取り除く」仕組みを整えることで、最終製品の安全性と企業の信頼性を守れるのです。
HACCPと異物混入3原則の関係性
異物混入対策を語るうえで、「HACCP(ハサップ)」という言葉を耳にしたことがある方も多いでしょう。
HACCPとは、「Hazard Analysis and Critical Control Point」の略で、食品の製造過程における人への危害(健康への影響)要因を除去するための衛生管理法です。
HACCPは2021年6月に完全義務化され、工場であれ飲食店であれ、すべての食品関連事業者にHACCPに則った形での衛生管理が義務付けられています。
HACCPと異物混入3原則には、共通する目的と補完し合う関係性があります。
それぞれの内容は下表のとおりです。
HACCPと異物混入3原則の違い
項目 | 内容 |
---|---|
HACCP | 食品製造におけるあらゆるリスク(異物・微生物・化学物質など)を洗い出し、重要管理点(CCP)を定めて継続的に監視・記録する「全体管理」 |
異物混入3原則 | HACCPの中でも「異物混入リスク」に特化した基本行動。実際の現場で日常的に活用できる実践的なガイドライン |
たとえば、HACCPが「食品製造全体の安全マニュアル」だとすれば、異物混入3原則はその中の「異物対策ページ」のような存在です。
HACCPで異物混入のリスクがある工程が特定された場合、そこでは異物混入3原則にもとづいた具体的な対策を講じることで、実効性のある異物対策が可能になります。
以下のページでは、HACCP制度への対応への防犯カメラ・監視カメラ活用例を紹介していますので、参考にしてみてください。
参考:【フードディフェンス】食品衛生法の改正と防犯カメラ 関東防犯カメラセンター
異物混入の発生原因とは?現場で起きる4つの落とし穴
異物混入は、どんなに気をつけていても思わぬところで発生するリスクがあります。
現場でよくある原因を知っておき、対策の優先順位や改善ポイントを明確にしておきましょう。
ここで解説すること
- 従業員によるミス(髪の毛、異物の扱い、確認漏れ)
- 害虫や害獣の発生(季節要因・環境・出入口の管理不足)
- 設備や機械の劣化(摩耗・破損による金属片の混入)
- 原材料などへの付着(仕入れ段階での異物混入)
従業員によるミス(髪の毛、異物の扱い、確認漏れ)
異物混入の原因として多いのが、従業員によるヒューマンエラーです。
どんなに厳しいルールを定めていても、「うっかり」のミスが積み重なると、異物混入混入が起こるリスクは一気に高まります。
ヒューマンエラーの例
原因 | 内容 |
---|---|
髪の毛の混入 | 帽子のかぶり方が甘かったり、毛髪が完全に覆われていなかったりするケースが多い。 |
異物の誤扱い | 工具や清掃用具を食品と一緒の場所に置くなど、ゾーニング(※)の意識が不足している。 |
目視確認の漏れ | 作業に慣れた従業員ほど、「見たつもり」で異物を見逃すケースがある。 |
※:施設内の作業エリアを用途や衛生レベルに応じて区分し、それぞれの区域ごとに異なる衛生ルールを設ける管理手法
ヒューマンエラーは、「個人の注意力」に任せるだけでは防ぎきれません。
だからこそ、仕組みとしてエラーを防ぐ設計が必要なのです。
害虫や害獣の発生(季節要因・環境・出入口の管理不足)
異物混入の原因として見逃せないのが、虫やネズミなど「外部からの侵入者」です。
夏場や梅雨時期などは害虫の発生が増えやすく、放っておくと製品への混入リスクが一気に高まります。
害虫・害獣の発生要因
原因 | 詳細内容 |
---|---|
気温や湿度の上昇 (季節的な要因) |
夏はハエやゴキブリ、冬はネズミなどが活発に活動しやすくなる |
周辺環境の管理不足 | 植え込みやゴミ置き場が清掃されていないと、虫の繁殖地になりやすい |
出入口や通気口の隙間 | 密閉性が甘いと、害虫やネズミが施設内に容易に侵入してしまう |
これらを防ぐためには、現場の衛生状態と建物の構造面の両方に目を向けることが大切です。
設備や機械の劣化(摩耗・破損による金属片の混入)
食品工場や調理場では、使用している設備や機械そのものが異物混入の原因になります。
長期間使い続けた機器は、摩耗や破損によって金属片やプラスチック片が発生するリスクが高くなるためです。
劣化・破損の原因 | 内容・リスク |
---|---|
カッターやブレードの摩耗・欠け | 食品を切る機械に使われている金属部品が摩耗し、微細な金属片が食品に混入する |
ネジ・ボルトの緩みや脱落 | 振動の多い機器では、固定部品が緩んで落下し、製品に混入する |
搬送装置のチェーンやローラーの劣化 | 摩擦によって削れた破片が生産ラインに落ちてしまい、異物混入につながる |
このようなリスクを防ぐには、定期的な点検とパーツ交換のルール化が不可欠です。
原材料などへの付着(仕入れ段階での異物混入)
異物混入は、現場内だけでなく「原材料の仕入れ段階」で発生しているケースもあります。
原因 | 内容 |
---|---|
仕入れ時のチェック不足 | 原料に小さなゴミやビニール片などが付着していても、検品が甘いとそのまま使用される |
包装・輸送中の汚染 | 運搬中に段ボールの破片、虫の死骸などが入り込むリスクがあり、納品時点での衛生確認が不十分だと混入に気づけない |
仕入先の品質管理レベルが低い | 取引先の管理体制によっては、現場に入ってから初めて異物の存在に気づく |
「原料の段階から安全性を確保する」ことは、最終製品の品質に直結します。
だからこそ、自社だけでなくサプライチェーン(※)全体の衛生意識を高める視点が必要なのです。
※:原材料の調達から製造、物流、販売、消費者の手元に届くまでの一連の流れ(供給網)を指す言葉
実際に起きた異物混入の事例
異物混入は「どこか他人事」と思われがちですが、実際には多くの食品メーカーや飲食チェーンで問題が発生しています。
ここでは、実際にニュースや報道で取り上げられた異物混入の事例を3つ紹介します。
ここで解説すること
- すき家でみそ汁にネズミが混入
- 551蓬莱で豚まんに樹脂が混入
- 横浜市の給食でご飯に脱酸素剤が混入
すき家でみそ汁にネズミが混入
2025年1月、すき家・鳥取南吉方店で提供されたみそ汁にネズミが混入する事案がおきました。
お客様がSNSに投稿したことで拡散し、店舗は即時閉店、保健所へ報告されました。原因は、冷蔵庫下部のパッキン劣化からネズミが侵入し、みそ汁の器内に混入したとされています。
すき家は全店舗への目視確認の徹底、衛生教育の再実施、建物点検の強化といった再発防止策を実施しました。ことことは、飲食店での異物混入が企業の信頼を揺るがす事例として注目を集めました。
551蓬莱で豚まんに樹脂が混入
2024年3月、大阪の人気食品ブランド「551蓬莱」の豚まんに樹脂片が混入していたことが判明し、約19万個を自主回収する事態となりました。
原因は、本社工場の玉ねぎ洗浄カット工程で使用されていた水はね防止カバーの欠損によるもの。混入した樹脂は健康への影響がないと説明されたものの、同社は万全を期して着払いでの返送と代金返金を実施しました。
食品工場製造設備の定期点検の重要性が再認識される事例です。
横浜市の給食でご飯に脱酸素剤が混入
2024年6月、横浜市の中学校で提供予定だった給食の麦ごはんに脱酸素剤が混入しているのが発見され、22校・約5,700人分の提供が中止されました。
調理業者が盛り付け後に金属探知機で検査した際に異物を発見。原料の麦に元から同梱されていた脱酸素剤が、炊飯時に誤って混入したとされています。
包装資材の取り扱いミスによる混入例であり、仕入れ時のチェックと工程管理の見直しが求められる事例です。
混入しやすい異物とは?種類別の対策方法
異物混入と一口に言っても、その性質や発生経路はさまざまです。
ここでは、現場でよく問題となる異物を3つのカテゴリに分け、それぞれに対応する具体的な対策をご紹介します。
ここで解説する異物混入対策
- 金属/プラスチック/ガラスの混入対策
- 毛髪・皮膚片など人由来の異物対策
- 虫・粉塵・外部環境由来の異物予防
金属/プラスチック/ガラスの混入対策
機械や設備由来の異物は、混入に気づきにくく、重大なクレームにつながるリスクが高い異物の1つです。
製造機器の摩耗や破損、容器や器具の欠けなどから発生する金属片・プラスチック・ガラスは、微細で目視による発見が困難な場合が多いため、早期の対策が求められます。
対策内容 | 具体的なポイント |
---|---|
設備や部品の定期点検 | ネジ・ベアリング・ブレードの緩みや劣化を月次・週次でチェックし、定期交換をルール化 |
X線検査機や金属探知機の導入 | 人の目では発見できない微細な異物を検出し、自動ラインで異物混入製品を排除 |
器具・容器の管理 | 割れやすいガラス・プラスチック容器の使用を見直し、破損リスクの少ない素材を選定 |
作業中の器具破損時の 対応フロー整備 |
万が一破損が起きた場合には、すぐにライン停止し、範囲を特定・全量廃棄する判断基準を明文化 |
「見えない異物」ほど対応が遅れやすく、企業の信頼を揺るがす深刻な問題になりかねません。
日常点検+検査機器によるダブルチェック体制が重要です。
毛髪・皮膚片など人体由来の異物対策
異物混入の中でも、発生頻度が高くクレームにつながりやすいのが「人体由来」の異物です。
髪の毛、皮膚片、爪など、従業員の不注意や衛生管理の甘さが原因で混入しやすく、消費者からの印象も著しく損ねるため、要注意です。
また、従業員の着てい衣類の繊維なども異物混入の要因隣りやすく、注意が必要です。
対策内容 | 具体的なポイント |
---|---|
作業前の服装・衛生チェック | 髪の毛はキャップで完全に覆い、耳・襟足の露出を防止。作業着の着方を毎回確認 |
粘着ローラー・エアシャワー導入 | 衣類のほこりや髪の毛を除去するため、入室前に粘着クリーナーやエアシャワーを通過するルールを設定 |
マスク・手袋・ネットなど 個人衛生装備の標準化 |
手袋やマスクを使い捨てにし、皮膚片や唾液由来の混入を予防 |
作業中の顔や頭部への接触禁止 | 作業中に無意識に顔を触ると毛髪が落ちるリスクが高まるため、教育と注意喚起が必要 |
目視での服装チェックリストや監視カメラによる行動確認も有効で、「気をつける」から「気をつけざるを得ない」環境づくりが重要です。
虫・粉塵・外部環境由来の異物予防
食品の安全を脅かす異物は、建物の外からも容赦なく侵入してきます。
虫やホコリ、花粉などの微細な異物は、風に乗って侵入しやすく、食品工場や調理場にとっては見えないリスクとして警戒すべき対象です。
対策内容 | 具体的なポイント |
---|---|
防虫・防塵のゾーニング設計 | クリーンエリアと外部を明確に区分し、入退室ごとに段階的に衛生レベルを変える |
エアカーテン・防虫カーテンを設置する | 出入口での虫やホコリの侵入を物理的にブロック。エアカーテンは開閉の多い場所に効果的 |
捕虫器・防虫灯の活用 | 虫を寄せ付けない・捕まえる機器を製造エリア外に配置し、食品への接近を防止 |
換気設備・フィルターの清掃・点検 | 空調や換気経路にたまったホコリ・花粉などが製品に落下しないよう、定期的な清掃と交換を徹底 |
これらの対策は、現場だけでなく施設設計や施工段階からの配慮も求められます。
また、外構(植栽・排水・ゴミ置き場)の管理状況も虫の発生要因になるため、敷地全体を見渡した対策が有効です。
ゾーニングを徹底する場合、入退室管理が重要になります。
当社では、電気錠・電磁錠を活用した、入退室管理システムをご提案しています。以下のページで詳しく解説しているので、参考にしてみてください。
異物混入対策の強化に監視カメラが有効
異物混入対策というと清掃や設備点検、ルールづくりなどが中心になりがちです。
そんな中で、これらの対策を確実に実行させるためのツールとして、監視カメラが注目されています。
ここでは、監視カメラが異物混入対策の強化に効果的な理由を紹介します。
ここで解説すること
- カメラで作業者の行動を可視化・抑止
- 録画データを活かした教育と改善活動
- 異物混入発生時の証拠・再発防止に役立つ
監視カメラが異物混入対策に効果的な理由
異物混入の多くは、人の「うっかり」や「油断」から発生しています。
そのため、作業者の行動を可視化し、常に見られている意識を持たせ、自然とミスやルール違反を防げます。
監視カメラは、まさにその「視線のプレッシャー」を与える有効なツールです。
監視カメラによる抑止効果
- 作業中の緊張感が高まり、ヒューマンエラーが減少する
- ルール違反や不注意な行動が発生しにくくなる
- 「見られている意識」が衛生意識の向上につながる
- 従業員間での自発的な注意喚起や指摘が増える
- 記録が残ることで、曖昧な言い逃れができなくなる
- 不正や故意の異物混入のリスクを未然に防げる
このように、カメラの存在自体が心理的なブレーキとなり、現場の品質管理レベルを引き上げる効果が期待されます。
録画データを活かした教育と改善活動
現場教育においては、「何が問題だったのか」を明確に伝えることが重要です。
しかし、言葉や文章だけでは伝わりにくく、指摘が個人攻撃と受け取られるリスクもあります。
そこで有効なのが、監視カメラで録画された実際の作業映像を活用したフィードバックです。
録画映像を活用した教育のメリット
- 新人によい作業例を映像で見せ、現場感覚を身につけやすくする
- ミスが起きた瞬間を共有し、客観的な指導ができる
- 改善策の効果を映像で比較し、スタッフの納得感を高める
- 作業者自身が映像を見て振り返り、自主的な改善意識が生まれる
- 全員で同じ映像を確認し、チーム全体の衛生意識を底上げできる
- 教育内容の記録として活用し、一貫性を保つ
このように、録画映像は「見える化」されたフィードバックツールとして効果的です。
異物混入発生時の証拠・再発防止に役立つ
万が一、異物混入が発生してしまった際にも、監視カメラの録画は重要な役割を果たします。
事実確認や原因特定、再発防止策の検討において、客観的な証拠があると精度が高くなるためです。
録画映像が異物混入防止対策に活躍する場面
- 異物がどのタイミングで混入したかを明確にできる
- 作業者の行動や設備の状態を時系列で確認できる
- クレーム対応時に第三者へ事実を説明しやすくなる
- 曖昧な推測ではなく、確実な原因分析が可能になる
- 発生源が特定できれば、的確な再発防止策を講じやすい
- 過去の事例を教材として活用することで、教育資料にもなる
録画データがあることで、「なぜ起きたのか」「どこに課題があったのか」を正確に把握できます。
異物混入対策として、カメラの導入を検討する場合は、ぜひ当社トリニティーにご相談ください。
食品工場や飲食店への防犯カメラ導入実績もあるため、最適なご提案が可能です。
トリニティーの監視カメラが選ばれる理由
監視カメラの導入を検討する際、ただ録画できるだけでは不十分です。
異物混入対策を本気で強化するなら、現場に合った提案力と、実際に活用できる機能性が不可欠です。
トリニティーでは、食品工場・飲食店など衛生が最優先される現場でも安心して活用できる監視カメラソリューションを提供しています。
ここでは、トリニティーが選ばれている理由を4つのポイントでご紹介します。
監視カメラでできる異物混入対策
- 遠隔監視で異物混入を見逃さない
- AI搭載で人の動きを自動検知・記録
- 食品工場での導入実績多数
- 初期費用0円!導入しやすいレンタルプラン
遠隔監視で異物混入を見逃さない
異物混入は、管理者が現場にいない時間帯にも発生するリスクがあります。
そのため、現場を「リアルタイムで見守れる」環境を整えることが重要です。
トリニティーの監視カメラは、スマホやPCから24時間いつでも映像を確認できる遠隔監視機能を搭載しており、管理の抜け漏れを防ぎます。
食品工場・飲食店で遠隔監視システムを導入するメリット
- 作業者の動きや清掃の実施状況をその場にいなくても確認できる
- 異変があったとき、すぐに映像をチェックして事実を把握できる
- 複数拠点を一括で管理でき、少人数で効率的な運営が可能に
- 夜間や休日など目が届きにくい時間帯の安心感が高まる
たとえば、夜間に原材料が搬入される際、誰が対応したのか・異物が持ち込まれていないかといった見落とされがちな工程も、録画とリアルタイム映像で把握できます。
遠隔監視については、以下のページも参考にしてみてください。
AIカメラで人の動きを自動検知・記録
異物混入のリスクを本質的に下げるには、「気づく力」を高める必要があります。
トリニティーの監視カメラはAIを搭載しており、人の動きを自動で検知し、現場の異常を即座に記録・通知できます。
AIカメラを異物混入対策に使う主なメリット
- 異物が混入しやすいエリアを重点的に監視できる(人検知システム)
- 担当者以外が作業エリアに侵入した場合に即通知できる(顔認証システム)
AI搭載の監視カメラは、営業時間外の人の侵入の検知や、危険エリアへ侵入した人物など、その場に合わせた設定ができます。同じ工場内のエリアごとで設定内容を変えたい場合もご相談ください。
初期費用0円!導入しやすいレンタルプラン
「監視カメラが必要なのは分かるけど、コストが心配…」そんな方にこそおすすめなのが、トリニティーのレンタルプランです。
弊社では防犯カメラ・監視カメラをレンタル・リース・一括買取にてご利用いただくことができます。
中でも一番人気なのが、初期費用0円・月々定額料金のみで機器導入も設置工事もでき、導入時のハードルを大幅に下げながら、必要な機能をしっかり搭載したカメラを手軽に導入可能です。
食品工場や飲食店など、中小規模の現場にも続々と採用されています。
レンタルプランの主な特徴 |
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「自社で選ぶのは不安」「設定が難しそう」と感じている方にも、トリニティーのサポート体制ならスムーズに監視カメラを運用開始できます。
コストを抑えて、今すぐ異物混入対策を強化したい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
現地調査は無料で行えます。
食品工場や飲食店での導入実績多数
衛生・品質管理が求められる食品工場こそ、監視カメラの効果を最大限に発揮できる現場です。
トリニティーはこれまで、全国の食品加工工場・飲食チェーン店などに多数導入されてきました。現場のリアルな課題に寄り添った提案ができるからこそ、「現場で本当に使えるカメラ」として高い信頼を得ています。
異物混入3原則によくある質問 よくあるご質問
異物混入対策には「3原則」が広く知られていますが、さらに強化された形として「4原則」と呼ばれる考え方もあります。
異物混入4原則は、以下のように構成されています。
- 入れない(外部からの異物を持ち込まない)
- 発生させない(作業中に異物を発生させない)
- 取り除く(万が一の混入に備えて異物を除去する)
- 再発させない(混入が起きた際に原因を特定し、再発防止を徹底する)
4つ目の「再発させない」が加わることで、異物混入対策は予防から改善までをカバーできます。
はい、一般的には「微小(1mm以下)」「小(1〜7mm)」「中〜大(8mm以上)」に分類されます。
サイズが大きくなるほど、健康被害やクレームリスクも高くなるため、製造現場では大きさに応じた検出・排除体制の構築が求められます。
はい、異物混入は「入れない」「発生させない」「取り除く」の3原則に基づいた対策が有効です。
たとえば、衛生ルールの徹底、設備の点検、金属探知機の導入、監視カメラによる行動管理などを組み合わせることで、リスクを大幅に低減できます。
はい、食品衛生法に基づき、健康被害の恐れがある異物混入が発覚した場合は、速やかに保健所へ報告する義務があります。
たとえ健康被害がなくても、自主回収や原因調査を行い、対応を明確にすることが企業の信頼維持につながります。 参考:厚生労働省「自主回収報告制度(リコール)に関する情報」
まとめ 監視カメラを導入で異物混入対策を強化
異物混入対策では「入れない」「発生させない」「取り除く」の3原則が基本です。
これらを現場で確実に運用するために、監視カメラは効果的なツールです。
監視カメラがあることで、作業の見える化・ミスの抑止・教育の強化・原因追跡が可能となり、品質管理全体の精度が大きく向上します。
さらに、トリニティーの監視カメラはAI検知・遠隔監視・録画活用など、現場に本当に役立つ機能が充実しています。
初期費用0円で導入できるプランもあり、中小規模の食品工場や飲食店にも最適です。
異物混入リスクを本気で見直したい方は、今すぐご相談ください。