防犯カメラセンター運営のトリニティー会社概要
会社概要
トリニティーは、防犯カメラセンターグループを主催しており、現在全国に9か所（直営は７ヶ所）展開しており、協力店も含めて東名阪での防犯カメラの販売、工事が可能です。
年間800件以上の受注実績（2022年度）があります。
トリニティーってどんな会社？
会社理念
| 運営 | 株式会社 トリニティー |
|---|---|
| 設立 | 平成18年3月3日 |
| 代表 | 兼松 拓也 |
| 資本金 | 8,900万円（資本準備金を含む） |
| 事業内容 | 防犯カメラの製造、販売、施工、メンテナンス AIカメラ・IoTサービスの開発 |
| 所在地 | 本社（中部防犯カメラセンター） 愛知県名古屋市中区錦二丁目14番21号 円山ニッセイビル1F 岐阜防犯カメラセンター 岐阜県岐阜市薮田南1-7-14 マルビル5F 三重防犯カメラセンター 三重県四日市市朝日町1-9 ルミエールビル2F 静岡防犯カメラセンター 静岡県静岡市駿河区西中原2-1-10 西中原ビル3階 浜松防犯カメラセンター 静岡県浜松市中区上島2丁目23−16 2F 関東支社（関東防犯カメラセンター） 神奈川県横浜市中区太田町2-21-2 新関内ビル5F 東京防犯カメラセンター 東京都渋谷区代々木3-11-1 埼玉防犯カメラセンター 埼玉県さいたま市大宮区上小町603-1 新横溝ビル3F 四国防犯カメラセンター（協力店対応） 徳島県徳島市佐古四番町4-15 くらまち |
| 入札資格 | 有り。詳しくはご連絡ください。 |
|---|---|
| 登録 | 電気工事業･電気通信工事業 愛知県知事許可（般-5）第111100号 登録電気工事業者登録 愛知県知事登録第300192号 愛知県公安委員会 第541161502100号 電気通信事業届出 C-03-02205  |
| 資格取得者 | 認定電気工事従事者：1名 第二種電気工事士：1名 防爆電気機器安全分野 セーフティベーシックアセッサ：1名 |
| 保険 | 事業総合賠償責任保険に加入 |
| 適格請求書発行事業者 | T4180001056730 |
| 在籍人数 | 約40名（グループ全体） |
| 実績 | 工事実績、納入実績に関しましては、法人、個人を合わせて18,000台以上の防犯カメラを販売させて頂いており、一部を【防犯カメラ施工例】に掲載しております。 |
| 商標 | 本ウェブサイト上で使用される当社またはその他の会社等の商標、標章、ロゴマーク、商号、写真等に関する権利は法律で保護されています。 |
防犯カメラ導入団体8,000社を突破！
中小企業から大手企業、自治体から管理組合までご利用いただいております。
防犯カメラ年間導入実績
防犯カメラの設置工事件数は毎年、増えており、2020年度も、のべ800件以上の現場でお仕事をさせていただいております。
ご来社での相談も可能
お客様ひとりひとりに選任のセキュリティプランナーが担当し、防犯カメラの選定、工事の方法、運用方法など細かなご相談が可能です。
繁忙期にはセキュリティプランナーが全員不在になる場合もありますのでご来社の際は、事前にご連絡をお願いいたします。
反社会的勢力への対応について
防犯カメラセンターグループ（株式会社トリニティー）は、セキュリティ市場の健全性・公平性の確保、及びお客様と従業員の安全確保のために、 暴力団、暴力団関係者、総会屋などの反社会的勢力の排除に向けた体制を整備するとともに、組織的な対応を行うことにより、これら勢力と一切の関係を断絶します。
1.当社は、反社会的勢力との取引を一切行いません。また、反社会的勢力とは知らずに何らかの関係を有してしまった場合には、判明後速やかに関係を解消します。
2.当社は、すでに当社グループと取引をしている方が反社会的勢力であることが判明した場合は、取引の解消に向けた適切な措置をすみやかに講じます。
3.当社は、反社会的勢力への資金提供は一切行いません。
4.当社は、反社会的勢力からの不当要求には一切応じません。反社会的勢力による不当要求が認められた場合には、経営トップ以下、会社組織全体で対応し、従業者の安全確保を最優先します。
さらに民事上もしくは刑事上の法的対応を行います。
5.当社は、反社会的勢力の排除に関し、平素より警察、暴力追放運動推進センター、弁護士等関係外部機関と緊密な連携関係を構築してまいります。
顧客の業種・業界
弊社は、たくさんの経験と実績に基づき、どのような場所・業種でも対応が可能です。
