企業の情報セキュリティリスク・脅威の一覧と対策！
セキュリティ対策の具体例もご紹介
企業がサイバー攻撃に狙われた事件が多発し、情報セキュリティへの関心が高まっています。
情報セキュリティの対策を正しく行うには、考えられるリスクや、自社の規模・状況に合った対策を知ることが重要です。
この記事では、情報セキュリティリスク・起こりうる脅威を一覧でご紹介し、企業が行うべきセキュリティ対策を具体例付きで解説します。
この記事でわかること
- 企業の情報セキュリティリスク一覧
- 被害に遭う原因
- 企業が行うべきセキュリティ対策の具体例
情報セキュリティとは？サイバーセキュリティとの違い
情報セキュリティとは、企業が保有する機密情報や個人情報、業務データといった「情報資産」を、サイバー攻撃・内部不正・システム障害・災害などのリスクから守るための取り組み・対策全般を指します。
情報資産とはデジタル上のデータだけでなく、データが記録されたPCやサーバー、USBメモリなどの記録媒体、さらには紙の書類までが含まれます。
これらを安全な状態に保ち、セキュリティ上の脅威から大切なデータを守ることを総称して情報セキュリティといいます。
「情報セキュリティ」と「サイバーセキュリティ」の違い
「情報セキュリティ」とよく似た言葉で、「サイバーセキュリティ」があります。
これらの違いは、"守るべき範囲と、対策の仕方"にあります。
簡単にいえば、情報セキュリティが「情報資産すべてを守る対策」であり、サイバーセキュリティは「サイバー空間におけるリスクへの対策」となります。
たとえば、「書類の紛失・盗難による情報漏えい」への対策なら情報セキュリティが該当することになります。
情報セキュリティとは
情報セキュリティとは、「機密性」「完全性」「可用性」の3つを保ち、情報資産の安全を確保します。
情報漏えいや不正アクセス、災害によるデータ紛失などの脅威を防ぐための取り組み全般を指し、万が一トラブルがあっても、情報が安全に守られることが情報セキュリティの目的です。
情報セキュリティが守るもの例
- パソコンのウィルス感染によるデータ消失・情報漏えい
- 災害などトラブルによってデータが消失した場合の復旧
- 書類の盗難など、サイバー攻撃以外の手段による情報漏洩
サイバーセキュリティとは
サイバーセキュリティは、不正アクセス・マルウェア感染など、サイバー空間での攻撃に対する対策を指します。
マルウェア攻撃・ランサムウェア攻撃など多数の手口があり、最近では「サプライチェーン攻撃」と呼ばれる、セキュリティ対策が甘い企業を踏み台にして大企業など標的を狙う手口も増えています。
サイバーセキュリティが守るもの例
- パソコンのウィルス感染によるデータ消失・情報漏えい
- USBなど記録媒体を介したウィルス感染
- ビジネスメール詐欺による金銭的被害
情報セキュリティリスクとは？3要素からなる対策の基本
情報セキュリティリスクとは、企業が保有する情報資産が、何らかの原因で漏えい・改ざん・消失などの被害を受けることをいいます。
主に、情報セキュリティ3要素とよばれる、機密性・完全性・可用性（CIA）が損ねられると、情報が危険に晒されるリスク（脅威）が、情報セキュリティリスクとなります。
情報セキュリティの3要素
| 要素 | 内容 | 損なわれた場合の脅威 |
|---|---|---|
| 機密性 (Confidentiality) |
情報に対し、適正なユーザーだけがアクセスできるようにする 例：ファイルのアクセス権限設定、パスワード管理など |
情報漏えいなど、第三者に情報がわたるリスク |
| 完全性 (Integrity) |
情報が改ざん・破壊されず、正確で完全な状態を保つ 例：アクセス履歴の記録、改ざん検知、電子署名など |
データの改ざん・破壊など、データが損なわれるリスク |
| 可用性 (Availability) |
必要なときに、いつでも情報やシステムを利用できる状態を保つ 例：データのバックアップ、システムの冗長化、BCP対策など |
システム停止・サービス停止などのリスク |
さらに4つの要素が加わった、情報セキュリティ7要素
デジタル化やクラウド活用が進み、なりすましや不正操作といった新たなリスクが増えたことにより、従来の3要素（CIA）だけでは守りきれない領域が生まれました。
そこで近年では、以下の4つの要素も重視されるようになり、あわせて「情報セキュリティの7要素」と呼ばれています。
情報セキュリティ3要素に加わった4つの要素
- 真正性…利用者や情報が「本物」であることを確実にする（なりすましの防止）
- 責任追跡性…誰が、いつ、どの操作を行ったかを、あとから追跡できるようにする
- 否認防止…ある操作や取引を「行っていない」と否定されるのを防ぐ
- 信頼性…システムが意図したとおりに、欠陥なく正常に動作する
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情報セキュリティリスク一覧
企業が対策すべき脅威を種類別に解説
情報セキュリティリスクは、機密性・完全性・可用性（CIA）のいずれかが脅かされることで生じます。
そして、情報セキュリティのリスクを引き起こす脅威は、大きく分けて、「意図的脅威」「偶発的脅威」「環境的脅威」の3つに分類できます。
ここで、企業が対策必須の、情報セキュリティリスクを一覧でご紹介します。
情報セキュリティのリスクを引き起こす脅威
- 意図的脅威…不正アクセスなど、悪意を持った人物によって引き起こされる脅威
- 偶発的脅威…うっかりミス（ヒューマンエラー）によって生じる脅威
- 環境的脅威…自然災害・設備トラブルなど、人の意図や行動とは関係なく発生する脅威
意図的脅威
意図的脅威は、悪意を持った人物によって引き起こされる脅威です。
外部の攻撃者によるものと、社内の人間によるものの両方が含まれます。
具体的な意図的脅威一覧
| 脅威 | 概要 |
|---|---|
| ランサムウェア | データを暗号化し、復旧と引き換えに身代金を要求する 盗んだデータの公開をちらつかせる「二重恐喝」のリスクもある |
| サプライチェーン攻撃 | セキュリティの甘い取引先や子会社を踏み台にして、標的企業へ侵入する |
| 標的型攻撃 | 特定の企業を狙い、業務メールを装うなどして機密情報を窃取する |
| 不正アクセス | ID・パスワードの窃取やVPN機器の脆弱性を狙って社内システムへ侵入する |
| フィッシング | 正規サイトを装ったメールやSMSで、認証情報やクレジットカード情報をだまし取る |
| ビジネスメール詐欺（BEC） | 経営者や取引先になりすまし、偽の口座へ送金させる |
| 内部不正・情報の持ち出し | 退職者や現職の従業員が、金銭目的・私怨によるいやがらせでデータを持ち出す |
偶発的脅威
偶発的脅威は、悪意のない、うっかりミス（ヒューマンエラー）によって生じる脅威です。
攻撃と違って気づきにくく、日常業務のなかで誰にでも起こる可能性があるため、リスクを防ぐための仕組みづくりに、会社として取り組むことが大切です。
具体的な偶発的脅威一覧
| 脅威 | 概要 |
|---|---|
| 誤操作・誤送信 | メールの宛先間違い・CC/BCCの設定ミス、クラウドの公開設定ミスなどによる情報漏えい |
| 紛失・置き忘れ | PCやスマートフォン、USBメモリの紛失・置き忘れによる情報漏えい |
| 管理・設定の不備 | アクセス権限の設定ミスや、機器を廃棄する際のデータ消去漏れなど、管理側のミス |
| シャドーIT | 会社が把握・許可していない私物端末やクラウドサービスを業務に使うことで生じる情報漏えいリスク |
環境的脅威
自然災害や設備トラブルなど、人の意図とは関係なく発生する脅威です。
サイバー攻撃ではないため見落とされがちですが、事業継続の観点から、必須の対策とされています。
具体的な環境的脅威一覧
| 脅威 | 概要 |
|---|---|
| 自然災害 | 地震・火災・水害・落雷などによるサーバーの損壊やデータ消失 |
| 設備・インフラのトラブル | 停電や通信障害、機器の故障によるシステム停止・データ消失 |
【2026年最新】IPA「情報セキュリティ10大脅威」で見るリスク
情報セキュリティにおける脅威の「最新」を把握するのに役立つのが、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が毎年公表している「情報セキュリティ10大脅威」です。
前年に社会的影響が大きかった脅威を専門家が選定したもので、毎年更新されています。
情報セキュリティ10大脅威は、最新の脅威トレンドを示す信用性の高いデータとして、多くの企業が参考にしている指標でもあります。
情報セキュリティ10大脅威 2026年版の内容
順位 脅威 1位 ランサム攻撃による被害 2位 サプライチェーンや委託先を狙った攻撃 3位 AIの利用をめぐるサイバーリスク 4位 システムの脆弱性を悪用した攻撃 5位 機密情報を狙った標的型攻撃 6位 地政学的リスクに起因するサイバー攻撃（情報戦を含む） 7位 内部不正による情報漏えい等 8位 リモートワーク等の環境や仕組みを狙った攻撃 9位 DDoS攻撃（分散型サービス妨害攻撃） 10位 ビジネスメール詐欺
【PICK UP】最新の情報セキュリティ10大脅威傾向は？
「ランサム攻撃による被害」は11年連続で選出され、直近6年は連続1位という深刻な状況です。
このほか注目されるのが、「AIの利用をめぐるサイバーリスク」が初めて3位にランクインした点です。
生成AIの急激な広まりにより、AIが犯罪に使われる・情報漏えいなどのリスクが問題視されています。
生成AIによるリスクの具体例
- AIに企業の機密情報を入力することによる、情報漏えいのリスク
- 間接的プロンプトインジェクションなど、生成AIを使ったサイバー攻撃のリスク
- ディープフェイク技術を使った詐欺のリスク
企業が行うべき情報セキュリティ対策とは？具体例付きでご紹介
企業が行うべきセキュリティ対策は、UTMなどセキュリティ対策機器の導入など、設備で対策をすることと、適切な社内研修など、情報セキュリティのリスクを防ぐ仕組みづくりの両方が必要です。
ここでは、企業が実際に行うべきセキュリティ対策を、具体例とともに解説します。
意図的脅威への対策
意図的脅威の対策は、ランサムウェアや不正アクセスなど、第三者からのリスク対策と、内部不正による情報漏えいへの対策が主となります。
社内ネットワークへの入口を守るUTM・PCなど各種端末を守るウィルス対策ソフトは、「企業が最低限入れておきたいセキュリティ対策」です。
サイバーセキュリティ機器のほか、防犯カメラ・入退室管理システムを使って、「いつ・誰が・どこに入ったのか残る仕組み」をつくることで、意図的な情報セキュリティリスクの防止につながります。
意図的脅威を防ぐ対策の具体例
- UTM・ファイアウォールの導入
- 外部からの不正な通信を検知・遮断し、社内ネットワークへの侵入を防ぐ
UTMについて - ウィルス対策ソフト（エンドポイントセキュリティ）の導入
- マルウェアやランサムウェアを検知・駆除する
ウィルス対策ソフトについて - 防犯カメラ・入退室管理システムなど物理防犯設備
- 部外者の侵入による盗難防止はもちろん、社内不正の抑止力にもなる
防犯カメラ設置について - OS・ソフトウェアの更新
- 脆弱性を放置せず、修正プログラムを速やかに適用する
- アクセス権限の管理
- 情報にアクセスできる人を必要最小限にし、内部不正のリスクを下げる
- 操作ログの監視
- 「誰が・いつ・何をしたか」を記録し、内部不正の抑止と早期発見につなげる
- 情報セキュリティに関する教育
- 標的型メールやフィッシングの手口を周知し、開かない・入力しない意識を根づかせる
偶発的脅威への対策
偶発的脅威の対策は、誤送信や紛失といった、悪意のないうっかりミス（ヒューマンエラー）をいかに防ぐかがポイントとなります。
ミスは個人の注意力だけに頼っても防ぎきれないため、「ミスが起きにくい仕組み」「ミスが起きても被害が広がらない仕組み」を、会社として整えることが大切です。
また、「業務中にうっかり不正なファイルを開いてしまい、パソコンがウィルスに感染してしまった」など、意図せぬウィルス感染が起こった場合、社内感染を防ぐセキュリティ対策も備えておくと安心です。
偶発的脅威を防ぐ対策の具体例
- UTM・ウイルス対策ソフトによる被害の食い止め
- うっかり不正なサイトを開いたり、ファイルを実行したりしても、Webフィルタリングやウイルス検知で被害を防ぐ
UTM・ウイルス対策ソフトについて - 入退室管理システムによる記録
- 重要書類や記録媒体の保管場所への入退室を記録し、持ち出し・紛失時に経緯を追えるようにする
入退室管理システムについて - メール誤送信対策
- 送信前の宛先確認や、送信を一定時間保留する設定を利用するなど、誤送信によるセキュリティリスクを防ぐ
- 端末の管理（MDM）
- MDM（モバイル端末管理）ツールを使い、社用スマホやPCを一元管理。紛失した端末のデータを遠隔でロック・消去できるようにする
- アクセス権限・公開設定の見直し
- クラウドの共有設定ミスによる漏えいを防ぐ
- 利用ルールの整備と教育
- 私物端末やクラウドの利用ルールを定め、シャドーITを防ぐ
環境的脅威への対策
環境的脅威の対策は、地震や停電といった災害・設備トラブルによる、データ消失やシステム停止への備えが主となります。
災害そのものは避けられませんが、被害を最小限に抑え、素早く復旧できる備えは可能です。
事業を止めないための事業継続計画（BCP）の観点から取り組みます。
とくにデータのバックアップは、ランサムウェアなどの意図的脅威への備えにもなるため、優先度の高い対策です。
環境的脅威を防ぐ対策の具体例
- データのバックアップ
- 定期的にバックアップを取り、被災に備えて遠隔地やクラウドにも保管する。ランサムウェア対策にもなる
- システムの冗長化
- 機器や回線を二重化し、一部が停止しても稼働を継続できるようにする
- クラウドの活用
- データやシステムをクラウドに置くことで、万が一被災してもデータを守れるようにする
- BCP（事業継続計画）の策定
- 災害時の復旧手順や連絡体制をあらかじめ定め、いざというときに慌てず対応できるようにする
つまりなにをやれば良いの？企業の情報セキュリティ対策一覧
情報セキュリティ対策において、重要となるのが多層防御という考え方です。
サイバー攻撃の手口は年々巧妙化し、「出入りしている業者が、不正プログラムが入ったUSBを持ち込んだ」「関係者を装ったメールにマルウェアが…」など、あらゆる角度から企業の情報を狙います。
そこで、多角的な視点で、どこから狙われても対策ができている状態をつくる「多層防御」が重要になります。
入口・内部・出口のセキュリティをそれぞれ強化するようにしましょう。
また、1箇所に対しセキュリティを複数かける多重防御も効果的です。
企業向けの情報セキュリティ対策一覧
多層防御では、ネットワークの入口・内部・出口の3つの段階で、それぞれ対策を行います。攻撃を「入れない・広げない・出さない」という3段構えで、情報資産を守ります。
- 入口対策
- ウイルスの侵入や不正アクセスを、社内ネットワークに入る前に食い止める対策。
具体例：UTM・ファイアウォールの設置、ウイルス対策ソフトの導入 - 内部対策
- 万一侵入されても、社内で被害が拡大するのを防ぐ対策。
具体例：ログ監視、社内データの暗号化、アクセス権限の管理 - 出口対策
- 盗まれた機密情報や個人情報が、社外へ持ち出されるのを防ぐ「最後の砦」。
具体例：外部への不審な通信の遮断、UTMによる通信の監視
これらをすべて完璧に行うのは困難ですが、企業が最低限やっておきたいのは「入口の防御」「端末のウィルス感染対策」と「従業員教育」です。
具体的には、社内ネットワークの入口を守るUTMと、パソコンなどの端末を守るウイルス対策ソフトで技術的な備えを固めたうえで、従業員へのセキュリティ教育で、社員の情報リテラシーを高めることが大切です。
とくにUTMは、入口対策と出口対策を1台で担え、専門の担当者がいない企業でも運用しやすいため、多層防御を効率よく実現できる機器として多くの企業に導入されています。
企業のセキュリティ対策に人気のUTMが初期費用0円で導入できます！
企業のセキュリティリスクは多数あり、メールからのサイバー攻撃や、WEBサイトを介したウィルス感染など、総合的に対策する必要があります。
そこで、社内のネットワークを多角的に守るUTMがおすすめです。
ファイアウォール・Webフィルタリングなど抑えておきたい機能が統合されており、企業でも定番のセキュリティ対策として多くご利用いただいています。
日本防犯カメラセンターでは、初期費用0円・月額定額で、サクサ・チェックポイントなど人気のUTMを提供しています。
ESET・ウィズセキュアなど、ご希望に合わせてエンドポイントセキュリティ（端末のウィルス対策）をオプションで付帯することもできます。
「防犯カメラもUTMもこれから」というお客様や、「セキュリティが古くなってきたので更新したい」という方には、防犯カメラとUTMをセットで導入すると、UTMがずっと割引価格でご利用いただけるセット割もおすすめです。
UTMの主な機能
| 機能 | 役割 |
|---|---|
| ファイアウォール | 外部からの不正アクセスを遮断する |
| アンチウイルス | ウイルスやマルウェアを検知・除去する |
| アンチスパム | 迷惑メールやフィッシングメールを検知・遮断する |
| Webフィルタリング | 偽警告サイトや危険なサイトへのアクセスを防ぐ |
| 不正侵入検知 | 不審な通信を監視し、攻撃を検知・遮断する |
| アプリケーション制御 | 危険なアプリや禁止されたアプリの通信を遮断する |
企業のセキュリティ対策におすすめの定番機器一覧
企業のセキュリティ対策を考える時は、情報セキュリティ対策と、物理的な防犯対策をセットで考えるのがおすすめです。
まとめて対策することで、余計な手間を省き、スムーズにセキュリティ対策を勧めることができます。
日本防犯カメラセンターでは、UTM・エンドポイントセキュリティなどサイバーセキュリティ機器のほか、防犯カメラや入退室管理システムなど、情報セキュリティのリスク対策に役立つサービスを多数取り揃えております。
セキュリティをトータルでサポートするから、最適なセキュリティ対策を、費用を抑えて導入することができます。
サイバーセキュリティ対策の定番機器
サイバー攻撃の多くは、社内ネットワークの入口や、社員が使うパソコンなどの端末から侵入します。まずはこの2か所をしっかり守ることが、サイバーセキュリティ対策の基本です。
ネットワークの入口を守るUTMと、パソコンなどの端末を守るウイルス対策ソフトは、企業が最低限そろえておきたい定番の組み合わせです。
とくに、複数のセキュリティ機能を1台に集約したUTMは、機器ごとに導入・管理する手間やコストを抑えられるため、専門の担当者がいない中小企業でも運用しやすく人気があります。
- UTM
- セキュリティスイッチ
- セキュリティHUB
- ウイルス対策ソフト
企業のサイバーセキュリティ対策でよく使われる設備一覧
企業の情報セキュリティ対策に関するよくある質問
- Q. 企業のセキュリティ対策の具体例を教えてください。
- A. 情報セキュリティ対策としては、「UTM」「ウィルス対策ソフト」など基本的なセキュリティ機器と、社員への教育が必要です。
また、盗難や内部不正の防止には、防犯カメラ・入退室管理システムなど現場の管理ができる防犯設備がおすすめです。 - Q. 情報セキュリティの3要素・7要素とは？
- A. 情報セキュリティの基本となる3要素は、機密性・完全性・可用性（CIA）です。
近年はこれに正性・責任追跡性・否認防止・信頼性の4要素を加えた「7要素」が重視されるようになっています。 - Q. UTMは中小企業にも必要ですか？
- A. 必要です。近年は、セキュリティ対策の甘い中小企業を踏み台にして大企業を狙う「サプライチェーン攻撃」が増えており、企業規模を問わず対策が求められています。
UTMは複数のセキュリティ機能を1台で管理でき、専任の担当者がいない企業でも運用しやすいため、中小企業にこそ向いています。 - Q. 現地調査は無料ですか？
- A. 無料です。UTMなどセキュリティ対策をご検討の現地へプロが伺い、現状の確認やご要望のヒアリングをさせていただき、後日お見積りを提出させていただきます。
お見積りも無料となりますのでお気軽にご相談ください。
企業の情報セキュリティリスク・脅威と対策まとめ
企業で生じる恐れのあるセキュリティリスクは、外部からのサイバー攻撃だけに限りません。
情報セキュリティの基本である「機密性」「完全性」「可用性」を適切に保つには、ネットワークの入口対策・内部対策・出口対策をそれぞれ押さえることが重要です。
これだけは押さえたい！企業のセキュリティ対策一覧
- UTMなど、ネットワークの入口を守るセキュリティ
- ウィルス対策ソフト（エンドポイントセキュリティ）など、端末を守るセキュリティ
- 社員の情報セキュリティ教育の実施
多重にセキュリティを設置することでしっかりとネットワークは守られる反面、セキュリティが強固すぎて業務に支障が出る・セキュリティ対策に費用がかさんでしまうなどのリスクもあります。
「これからセキュリティを強化したいけど、どうしたら良い？」という方は、まずはUTMやウィルス対策ソフトなど、基本的なセキュリティ対策から行うことをおすすめします。
弊社では、UTM含む各種セキュリティを、販売から設置、設定、メンテナンスまでトータルでサポートさせていただいております。
現地調査・お見積り無料となります。
まずはお気軽にご相談ください。
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