防犯カメラはどこにつける？違法になる向きがあるって本当？
設置場所や角度の注意点

玄関まわり

一戸建て住宅で防犯カメラを設置する時に、必ずといっても良いほど設置することが多いのが、玄関です。
玄関は住人・来訪者を問わずすべての人が出入りする最も目立つ場所であり、防犯上も監視の要となるからです。

玄関まわりで防犯カメラを設置するメリット

• 宅配業者や来訪者の行動を記録できる
• インターホンだけでは見えない不審な動きも把握できる
• 玄関ドアのこじ開けやポスト荒らしなどの監視ができる

勝手口

勝手口は建物の裏側や人目につきにくい場所に設けられているため、防犯カメラを設置しておきたい場所です。

勝手口に防犯カメラを設置するメリット

• 死角になりやすく、侵入が気づかれにくい
• 鍵の強度が甘く、短時間で開けられる
• ゴミ出しや物置として使われ、無施錠になっている

建物の四隅

建物の角も防犯カメラを設置したいポイントです。
四隅は死角が生まれやすく侵入者の抜け道になりやすい場所なこともありますが、建物の四隅に設置することでしっかりと外周をカバーができるため、おすすめです。

建物の四隅に防犯カメラを設置するメリット

• 四隅に設置することで、複数方向の動線を1台でカバーできる
• 不審者の接近や敷地内の移動ルートを記録しやすい
• カメラの向きを工夫すれば、複数の場所を同時に監視できる

庭

庭も泥棒の侵入経路になりやすい場所の一つです。
庭は外部からの侵入がしやすいスペースである上、一度侵入されてしまうと周囲からもわかりづらく、侵入経路として利用される可能性があるからです。

庭に防犯カメラを設置するメリット

• 庭から窓や裏口への侵入を監視・記録できる
• 柵や塀で囲まれていても、カメラで内側の動きを監視できる
• 不審者に「見られている」ことを意識させ、侵入をためらわせる

駐車場・カーポート

駐車場は、車上荒らしや車両盗難、いたずらなどのトラブルが起こりやすい場所です。
敷地の外部と接しているケースが多く、第三者の侵入経路にもなり得るため、防犯カメラを設置する必要があります。

駐車場に防犯カメラを設置するメリット

• 車両や周辺での不審な動きを常時記録できる
• トラブル時の証拠映像として活用できる
• カメラの存在自体が心理的プレッシャーになる

ポール設置という選択肢もある

防犯カメラの設置場所に困った場合は、「ポール設置」も選択肢の1つです。

防犯カメラの設置でポールを建てるパターン

• 防犯カメラが取り付けられる場所がない
• 防犯カメラを設置する建物がない
• 外壁に防犯カメラを付けると障害物があって監視したい場所を映せない
• 適切な高さにカメラを設置したい

どの機種を何台つけるか迷わない

市販のカメラには多種多様な機能・価格帯があり、素人では「どれを選べば自宅に合っているのか」「台数は足りているのか」と判断するのは困難です。

しかし、防犯のプロに任せれば、設置環境や目的に応じて最適な機種・台数を提案してもらえるため、迷う必要がなくなります。

たとえば、トリニティーでは以下のような提案が可能です。

• 玄関・勝手口・駐車場など死角になりやすい場所を優先的にカバー
• 建物の構造や周辺環境に合わせたカメラの選定
• 無駄のない設置台数でコストも最適化

自分で悩んで遠回りするより、最初から最適解を得たい方にはおすすめです。

独自のノウハウで最適な設置場所をご提案

弊社トリニティーでは、豊富な現場経験を活かして独自のノウハウでより効果を発揮する設置場所をご提案いたします。
防犯カメラには、防犯に関する知識も、機器に関する知識も、工事に関する知識もすべて重要です。
そうでなければ、1台で足りるところで複数台設置して費用が余計にかかったり、肝心な時に録画ができずに、カメラを設置した意味がない・・・ということにもなりかねないからです。

防犯カメラの設置位置例

防犯カメラの一般的な設置セオリーにプラスして、上記のノウハウを追加してより防犯性能を向上させられます。

レンタルプランで初期費用0円で導入できる

防犯カメラを導入する際の大きなハードルの一つが「初期費用の負担」です。

高性能なカメラを複数台設置するとなると、本体価格だけでなく、配線工事や設置費用まで含めると、思った以上にコストがかかるケースが多く、導入をためらう方も少なくありません。

そんな悩みを解決してくれるのが、トリニティーの「月額レンタルプラン」です。
このプランでは、防犯カメラの設置に必要な機器や工事がすべてパッケージ化されており、初期費用0円からスタートできます。

防犯対策をしたいけれど「高額な出費は避けたい」「途中で使い方に困りそう」といった不安をお持ちの方には、適したサービスです。

このように、トリニティーのレンタルプランなら、手軽さと安心感を両立しながら、防犯環境を整えられます。

画質は「200万画素以上」を目安に選ぶ

防犯カメラは、最低でも「200万画素（フルHD）」以上の画質を選びましょう。
画質が低いと映像が荒くなってしまい、ぼやけたような映ってしまいます。
特に、問題が起きた時は拡大してもある程度わかりやすい映像であることが重要です。

防犯カメラは「録画しているだけで安心」ではなく、「いざというときに使える映像を残す」ものを選びましょう。
カメラの画素数については、以下のページも参考にしてください。
参考記事：防犯カメラの画素数 どれぐらいが主流？

夜間撮影には「赤外線暗視機能」＋センサーライトの併用が効果的

防犯カメラは、赤外線暗視機能つきカメラやセンサーライトを組み合わせると、夜間の防犯性能が高くなります。
夜間でも鮮明な映像を残せるのはもちろん、センサーライトの自動点灯によって不審者への威嚇もできるからです。

たとえば、深夜に敷地へ侵入者が現れた場合、センサーライトが点灯した瞬間に赤外線カメラが鮮明な映像を記録し、その映像が防犯の決め手になるケースもあります。
とくに住宅地では夜が暗くなりがちなので、照明との組み合わせは必須といえるでしょう。

設置場所や目的に合ったカメラ形状を選ぶのが基本

防犯カメラは、設置場所や用途に合わせて「形状（タイプ）」を選びましょう。
カメラにはそれぞれ得意分野があり、見た目・機能・設置のしやすさが異なるためです。

設置場所の特性や「見せたい・見せたくない」方向を意識することで、効果的なカメラの形が選べます。

スマホでいつでも確認！遠隔監視できるカメラで安心感アップ

防犯カメラは、スマホで遠隔監視できる機種を選ぶと、安心感が高まります。

外出中や旅行中でも、スマートフォンからリアルタイムで映像を確認できるため、異常があってもすぐに気づける仕組みが整うからです。

• スマホアプリ連動：リアルタイム映像や録画映像の確認ができる
• 検知機能：侵入者を検知したら、スマホに通知がくる

このように、遠隔監視機能はその場にいなくても見守れる安心感があります。
一人暮らしや共働き家庭など、日中に家を空けがちな方には必須機能といえるでしょう。

初心者でも扱いやすい「取り付けやすさ」も要チェック

防犯カメラを選ぶ際は、初心者でも簡単に設置・操作できる、取り付けやすい機種を選びましょう。
「配線が複雑」「設定が難しい」「設置に工具が必要」などの理由で、防犯カメラの設置を断念する人もいるためです。

トリニティーの「みはるっくコネクト」は、設定不要＆ワイヤレス設計で、届いたその日に設置が完了できるため、上記のような悩みを解消できます。
「防犯はしたいけど機械が苦手」という方は、最初から簡単に使える機種を選びましょう。

みはるっくコネクトで手軽に防犯カメラを設置したい方は、ぜひお問い合わせください。

プライバシー侵害のリスク

防犯カメラを設置する場合、プライバシーを侵害するリスクに注意しましょう。
自宅の敷地内を監視する目的であっても、カメラが他人の住宅や共有スペースを映してしまうと「監視されている」と感じさせてしまう可能性があるからです。

プライバシーを侵害しないための防犯カメラ設置ポイント

• 隣家の玄関や窓が映り込む位置に設置しない
• 共有通路・私道・アパートの共用部分などを常時録画しない
• 必要以上にズーム機能や音声録音機能を使用しない

こうしたリスクを避けるには、撮影範囲を明確に限定し、「自宅の敷地内のみ」を記録する設定が基本です。

具体的に避けたいカメラの向き・角度の例

防犯カメラは、設置の向きや角度を誤ると、近隣トラブルやプライバシー侵害につながる可能性があります。
実際に映っている範囲が「他人の私生活」まで及んでいるのではないか、と違法性を問われるためです。

違法になる可能性がある向き・画角は？

• 隣家の玄関・窓・庭にレンズが向いている
• 通行人が頻繁に映り込むような画角になっている
• 集合住宅や私道の共用部分を常時録画している
• 階上から下の住居をのぞき込むような角度になっている

このような角度で設置すると、「意図的に監視している」と受け取られることがあり、実際には録画していなかったとしても法的リスクが生じる可能性があります。

法律・ガイドラインに基づいた設置のコツ

防犯カメラは、設置に関する法律は存在しないものの、プライバシー権や肖像権、迷惑防止条例などに抵触する可能性があります。
そのため、防犯カメラを設置する場合は、各自治体のガイドラインを参考にするとよいでしょう。

出典：静岡県「プライバシー保護に配慮した防犯カメラの設置及び運用に関するガイドライン」

個人で防犯カメラを設置する場合、企業とは違ってプライバシーへの配慮が不足しがちです。その結果、思わぬ近隣トラブルを招く恐れもあるため、不安がある場合は防犯の専門業者に相談するとよいでしょう。

自治体の補助金制度とは？活用方法を紹介

各自治体では、防犯対策を促進するために「防犯カメラの設置費用を一部補助する制度」を設けているケースもあるので活用しましょう。
自治体によっては、戸建て住宅や集合住宅でも対象になることがあり、条件を満たせば数万円単位の補助を受けられます。

補助金制度を利用すれば、防犯カメラの導入コストを抑えられるので、まずは、お住まいの市区町村のホームページで制度の有無を確認してみてください。

【中部エリア】で使える補助金の例

愛知県や岐阜県など中部エリアでも防犯カメラ設置の際、使用できる補助金があります。
ここでは、一例として、愛知県刈谷市の補助金を見てみましょう。

事前に制度内容を確認し、計画的に手続きを進めることが大切です。
お住まいの自治体で防犯カメラの補助金が出るかは、購入前に確認しておきましょう。

他のエリアでの個人向け防犯カメラ設置補助金についても調べたい方は、以下のページも参考にしてください。
【最新版】個人向け防犯カメラ補助金ガイド

【関東エリア】で使える補助金の例

関東エリアでも、防犯カメラの補助金を受けられる自治体があります。
ここでは、一例として東京都葛飾区の補助金を見てみましょう。

関東エリアにお住いの場合も、防犯カメラを設置するにあたって補助金が出るケースはあるので、各自治体に確認してみるのがおすすめです。

【最新】防犯カメラ設置の補助金完全ガイド（関東地方版）