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防犯カメラの常時録画と動体検知録画 プロのおすすめは?

防犯カメラの録画方法には常に映像を撮影し記録する常時録画と、動きを検知して録画する動体検知録画(モーション録画)があります。
防犯目的で防犯カメラを設置する場合は、屋外・室内問わず常時録画タイプがおすすめです。
ただ、設置する目的や設置場所、使用するカメラのスペックによっては動体検知録画がおすすめなケースもあります。
このページでは防犯カメラの設置位置や目的から、常時録画を選ぶべきか動体検知録画を選ぶべきか、録画方式の違いをプロの視点から解説いたします。

防犯カメラは常時録画と動体検知録画、どちらが良い?

防犯カメラを設置する際、常に映像を撮影・録画を続ける常時録画の防犯カメラか、人の動きを検知して録画する動体検知録画(モーション録画)の防犯カメラか、どちらが良いか迷う方もいます。

常時録画と動体検知録画のどちらがおすすめかは設置したい場所が屋外なのか室内なのか、インターネット(Wi-Fi)接続が必要なのか、また、防犯カメラの設置目的や状況によっても異なります。
それぞれメリット・デメリットがありますので、まずは常時録画と動体検知録画がどんなものなのか解説させて頂きます。

防犯カメラの常時録画と動体検知とは?

常時録画とは

常に映像を録画しつづける常時録画

常時録画とは、言葉の通り常時カメラが撮影・録画を続ける録画方式です。
一般的なHDDを搭載した防犯カメラは基本的に常時録画で映像記録を残し、HDDがいっぱいになると古い録画データから上書き保存されて消えていく、という仕様になっており、設定した録画期間を過ぎたら新しい録画データが上書きされていきます。
「防犯カメラの録画データはいつまで残るのですか?」というご質問をいただくこともありますが、これは録画媒体の容量や、防犯カメラ設置時に行う設定内容次第です。
録画媒体としてHDDを使った場合、圧縮方式にもよりますが、1TBあたり1ヶ月程度録画映像を残しておくことができます。128GBのSDカードで録画した場合、約3日程度を記録できます。
この録画期間はどちらもフルハイビジョン(200万画素)で録画した場合なので、解像度やフレームレートを落とすとより長時間録画が可能となりますが、画質を落とすと顔の認識などが難しくなることがあります。
不正や犯罪行為の証拠として映像を利用したい場合、なるべく画質を落とさないよう設定することをおすすめします。

動体検知録画(モーション録画)とは

人やモノの動きを検知して録画する動体検知録画(モーション録画)

動体検知録画はモーション録画とも呼ばれ、映像に動きがあったときだけ記録する仕組みです。
日数や時間ではなくカメラを設置した場所の状況によって上書きまでのタイミングが変わってきます。動きの多い場所や公道に面した場所では逆にHDDやSDカードの容量を常時録画以上に使ってしまう場合があります。

常時録画とモーション検知録画のメリット・デメリットを比較

メリット デメリット
常時録画 ・証拠、事件解決のための効果は低い
・録画期間を予測できる
・再生時に時間がかかる
動体検知録画 ・トラブルがあった時に問題箇所を見返すのが簡単 ・証拠、事件解決のための効果は低い
・録画機関の予測が困難

万引きや窃盗、恐喝など事件が起きた時、犯人が「一時的に借りた」と言い訳をするケースがあります。
「盗んだものをあとから返した」などという言い逃れを泥棒がしたときに、その証拠がないことこそが動き検知録画の問題点です。

HDD、SDカードなど録画媒体による違い

防犯カメラ・監視カメラの撮影した映像を録画する媒体にはHDD、SSD、SDカードの他、最近ではクラウド上に録画データを保存するカメラもあります。
ただ、クラウド録画に関しては現地のインターネット環境に左右されることもあり、防犯対策を目的としたカメラの録画方法としてはおすすめできません。インターネットの一時的な不具合があった場合、不具合があった時間の録画データが残らないというトラブルもありえるからです。
ここではHDDを使った録画、SDカードを使った録画に絞って解説します。

HDD録画なら常時録画がおすすめ SD録画なら動体検知録画の場合も

HDDとSDカードでは、HDDのほうが長時間録画に対応でき、消耗の頻度も低いので一般的に多く使われていますが、中には、カメラにSDカードが内蔵される録画機能付の、レコーダー不要の防犯カメラを使用することもあります。
どちらにしろ防犯対策なら常時録画がおすすめではありますが、SDカードの場合、容量の関係上HDD録画よりも保存しておくことができる録画時間が短くなります。
常に録画データを残し続ける常時録画と、撮影範囲内で動きがあった時だけ録画をする動体検知録画では必要なストレージが違うため、容量の限られたSDカードを使う場合なら予算の関係上や簡易的な監視で良いのであれば、動体検知が好まれることもあります。
長期間の録画が可能なHDDを使う場合は、常時録画でベタ撮りしておくことが望ましいでしょう。
動体検知録画の場合、正しくカメラが対象を検知し撮影・録画をしているか確かめる方法がないからです。

屋外なら特に常時録画がおすすめ

常時録画の防犯カメラで撮影された侵入者

防犯カメラは屋外の監視を目的として設置されることも多く、建物の侵入防止対策、侵入された場合の証拠として重宝されます。
屋外に設置した防犯カメラは特にHDDで常時録画することをおすすめします。
出入り口や駐車場のトラブル防止、建築現場の監視、事故やいたずらの監視として、様々な場所で防犯カメラが利用されています。
屋外は室内以上に防犯カメラにセキュリティ性の高さを求められることが多く、肝心な時に動体検知が正しく作動していないと意味がありません。
いざという時に防犯カメラの映像が証拠として利用できるよう、屋外に設置した防犯カメラは常時録画にすることがおすすめです。

なぜ常時録画がおすすめなのか

防犯カメラの録画形式は原則、常時録画がおすすめだとお伝えしました。
なぜ常時録画を勧めるのかというと、常時録画なら、後でトラブルが発覚しても過去の映像を探ることで状況を確認できますが、動体検知の場合、万が一検知機能が正しく作動せず録画できていなければ事実確認ができません。
動体検知録画を利用する場合、カメラのスペックにより動体検知の精度に不安がある場合もあり、何も録画されていないと「本当に動体検知機能が正しく作動しているのか?」とカメラの稼働状況を疑ってしまうこともありえます。
常時録画をしておけば、侵入者がなかった場合でも「問題は起こらなかった」という事実をしっかり記録できることが安心に繋がります。

防犯カメラの録画期間はどれぐらい?

防犯カメラの録画期間は設置する場所で考えられるリスクや防犯カメラの映像を確認できる頻度に合わせて設定します。
戸建て住宅なら旅行や帰省なども考えて、最低でも2週間は録画が消えないように設定しておくのがおすすめです。
不特定多数が出入りするオフィスや店舗の場合は1ヶ月前後、録画ができるようにしておくことが多いです。
また、長期間録画をしたい代表的な例としては、食品工場が挙げられます。出荷した製品の賞味期限を踏まえて録画期間を設定するため、1年以上の長期録画を希望されることもあります。
このように防犯カメラの録画期間は、状況やお客様のご希望により調整をします。

屋外で電池式・ソーラー式防犯カメラを利用する場合は?

人やモノの動きを検知して録画する動体検知録画(モーション録画)

屋外で防犯カメラを設置する中でも電気を確保するのが難しい広場や畑で電池式・ソーラー式の防犯カメラが設置されることもあります。
常時録画をしようと思うと電池式やソーラー式の防犯カメラだと電力が足りずため、常時録画はせず、動体検知録画になることも多いようです。

不審者を検知しスマホに通知が届くAIカメラシステム

防犯効果を高めるのであれば常時録画がおすすめとお伝えしました。
弊社のAI防犯カメラシステム「TRINITY AI 人検知システム」は警戒エリアへの人の侵入をAIが検知し、素早くスマホに通知をするシステムです。
画像付のメッセージがスマホに送られてくるので、常時録画をしながらピンポイントで現場の異常に気付くことができます。
従来の防犯カメラはトラブルがあった場合に状況確認をするという使われ方が多かったのですが、常時録画の防犯カメラにAI機能をプラスすることで不審者の存在にいち早く気づき、対処ができます。
また、AI人検知システムは弊社の防犯カメラ以外のカメラにも使用可能です。
もちろん室内・屋外問わず稼働しますので、外部からの侵入者にいち早く気付き、対処をすることができます。

AI人検知システム詳細

常時録画・動体検知録画のまとめ

一般的に防犯カメラは常時録画で記録をできるだけ長く残すのが良いでしょう。
ただし、高画質、長期録画はHDDの容量を大きく使うので、費用が高額になりがちです。200万画素レベルの映像を1ヶ月程度残すことが基本と考えてカメラを選びましょう。
SDカード録画であれば動き検知録画も有効ですが、室内など限られた人物が限られた時間しか入ってこないような場所で利用するのが良いでしょう。
また、屋外で防犯カメラを利用する場合は原則常時録画がおすすめということもお伝えしました。
常時録画は動体検知と比べてより高い防犯性が期待でき、正確な情報を残すことができます。

この記事の執筆者

兼松 拓也

2006年に、愛知県名古屋市で株式会社トリニティーを設立。
防犯カメラの設置は1000ヶ所以上に携わり、現在ではAI・IoTシステムの開発に従事する傍ら、セキュリティコンサルタントとして顧問業務も行う。

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